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ビッグテックの魅力的な企業文化「崩壊」、外野が騒ぎすぎ? 「従業員に投資しているかどうかは見ればわかる」

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※この記事は、ブランディングを担う次世代リーダー向けのメディアDIGIDAY[日本版]の有料サービス「DIGIDAY+」からの転載です。

テック業界では雇用の安定性だけでなく、働くメリットさえも絶滅に瀕している。かつてシリコンバレーに漂っていた特権的な空気に恐怖が広がるなか、報酬も、企業文化も、魅力的な社員特典も、絶滅はすぐそこまで迫っていると警鐘を鳴らす声がこだまする。

「ビッグテック全盛は終末期を迎えている」とボックス(Vox)は宣言した。また、CNBCは「ビッグテックで働くという理想はその輝きを失いつつある」と報じる。さらに、「主要な投資家はGoogleのオーナーに積極的な人員・給与削減を迫る」とガーディアン(The Guardian)は警告を発した

もっとも目を引くのは、イーロン・マスク氏がTwitter社員に「ハードコアに働く」ことを求める最後通告を突きつけたことだ(これは逆効果をあげてしまい、退職者が数百人、もしくは数千人に上るかもしれない、とヴァニティ・フェア[Vanity Fair]は指摘する)。

従業員ファーストの撤廃は判断の誤りか

しかし、就労環境のエキスパートのなかには、テック企業を特徴づけるような、うまみの多い企業文化の終焉が必ずしも近いわけではないと考える者もいる。ペロトン(Peloton)、Hulu、トリップアドバイザー(Trip Advisor)などの企業に柔軟な社内プラットフォームを提供するロビン(Robin)のCEO、ミカ・レムリー氏は「景気が悪化すると、どこでも経費削減を考え始めるものだし、もちろん社員特典面での競り合いも多少勢いを失うだろうが、完全になくなることは絶対にない」と話す。

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