脱炭素とはなにか
※本記事は、2022年9月1日に掲載した記事の再掲です
Carol Yepes/Getty Images
- 多くの上司や経営層は、若い労働者はオフィスにいるべきで、仕事に求めるものが多すぎると考えている。
- しかし、Z世代はパンデミック時代に対応した仕事へのアプローチを編み出した。
- 困難な環境の中で、Z世代は自分の仕事に対する発言権を求め、それを実現している。
仕事をめぐって、ベビーブーマー世代（1946年から1964年生まれ）とZ世代（1997年から2012年生まれ）との間で争いが起こっている。
年配のオピニオンリーダーやCEOは、Z世代がオフィスにいることを求めており、Z世代は自身の仕事への期待が多すぎると話している。しかし、Z世代はこれらのすべてを望んでいて、手に入れるために自分の力を注いでいるのだ。
ホールフーズ（Whole Foods）のジョン・マッケイ（John Mackey）CEOは、若者は｢働きたがっていないように見える｣と述べている。コーヒーショップライターあるいはカウチライターを自称するカナダ人作家のマルコム・グラッドウェル（Malcolm Gladwell）はポッドキャスト｢Diary of a CEO｣で、｢在宅勤務は労働者の『最善の利益』にはならない｣と話している。また、JPモルガン（JPMorgan）CEOのジェイミー・ダイモン（Jamie Dimon）は、若者にとってリモートワークは｢うまくいかない｣と発言している。
若い労働者たちはこれに同意しているわけではない。オフィスで仕事したい人たちもいるし、在宅勤務で満足している人もいる。オフィスに出たり入ったりする人もいる。しかし、場所自体が問題なのではない。Z世代の労働者たちは自分にとって重要な仕事をすることに関心を持っていて、その仕事は自分自身の都合に合わせて行うのだ。
｢若い世代の人たちは有意義な仕事をしたいので、すぐに仕事には就くことはない｣とマッケイは雑誌『Reason』のポッドキャストで語っている。
｢有意義な仕事からスタートすることは期待できない。時間をかけて獲得していくしかないのに｣
しかし、それこそがZ世代が職場に持ち込もうとしていることなのだ。Z世代は2025年までに労働人口の27%を占めると言われており、企業が彼らを雇用したいと思えば、彼らの働き方を受け入れなければならず、そうしないと労働力を失うリスクを負うことになる。
1万4808人のZ世代を対象にしたデロイト（Deloitte）の調査によると、37%が｢個人的な倫理観に基づいて｣、仕事や任務を拒否したことがあると分かった。Z世代は自分の経済状況について決められる数少ないことのひとつから、何らかの意味を見出したいと考えている。
Z世代にとってパンデミックは、2度の不況、加速する気候危機、そして政治的混乱によって形作られていた生活を中断させたものだ。そして、労働者が大量に退職し始め、自分たちの権力を主張するようになると、Z世代は仕事のあり方をある程度コントロールできるようになる機会をつかんだ。
｢社会として、特にアメリカでは、我々は仕事が人生であることに慣れきってしまっている。1日中働き、食事をし、寝て、それを週5日繰り返す｣と21歳のインフルエンサー・マーケティング・マネージャー、エイブリー・マンデー（Avery Monday）は以前Insiderに語っている。
マンデーは｢死ぬまでずっと研鑽し続ける｣という姿勢で社会人になったという。
｢その後、仕事や同僚、上司を通じて、それは違っていて、そうである必要はないと気付かされた｣と彼女は話している。
これは新しい考え方ではないが、パンデミックによって手の届くところところまで来た。ミレニアル世代は同じことを静かに推し進めていたが嘲笑されていた。遠い存在だったリモートワークやフレキシビリティといったものが、新型コロナウイルスのパンデミックによって一般的なものとへと変貌を遂げたのだ。
あらゆる世代の労働者は、自分が情熱を持てない仕事を続けるのには人生が短すぎるという現実に気付いた。そして、他の世代はZ世代の労働精神をうらやましく思っている。Z世代は迫り来る不況が労働者から力を奪い取ろうとしているときでさえ、労働運動を全面的に支持しているが、専門家によると、これは労働者が利益を維持するために必要なことだという。
