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テック企業の豪華な福利厚生は終わった…「ハンモックはいらないから、定時で帰らせて」

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カリフォルニア州メンローパークにあるフェイスブック(現メタ)本社で、卓球をしてくつろぐフェイスブックの社員たち。

Kim Kulish/Corbis/Getty Images

この1年、企業が厳しい市場と潜在的な景気後退を乗り切ろうとしていたため、多くのテック系企業の従業員たちはその特典を廃止されてきた。

メタ(Meta)は、従業員一人当たりの福利厚生にまつわる手当を1000ドル(約13万7430円)削減。施設内でのランドリー(洗濯代行)サービスを廃止し、従業員が職場との往復に配車サービス「リフト(Lyft)」を月200ドル(約2万7480円)分まで無料で利用できる制度を終了した。さらに無料の食事の予算も縮小している。

グーグル(Google)も同様で、2022年から社員の出張を「ビジネスに不可欠な」ものだけに限定し始めた。セールスフォース(Salesforce)もこの流れに乗り、2024年度には「ウェルビーイング」デーを廃止することにした。

イーロン・マスク(Elon Musk)がツイッター(Twitter)を買収したとき、彼が最初にしたことの1つは、健康、家族計画、生産性、トレーニング、ホームオフィスに関する特典を取り除くことだった。彼は、無料のランチさえも廃止し、ツイッターからできる限り多くのものを切り捨てて、従業員に「仕事中毒」になるか、または辞職するかを選択するように迫った。

社員としての特典がなくなり、業績評価が厳しくなっても、テック業界で働く人たちの報酬が高いことには変わりはない。しかし、文字通りタダ飯を食っていた技術者は、やはり、一つの時代の終わりを感じているだろう。

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