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「大退職」「静かな退職」など、2022年の職場のキーワードを振り返る…2023年はどうなるのかを専門家が予測

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Shutterstock

  • 2020年にパンデミックが始まってから、多くの労働者はワークライフバランスに大きな変化を経験している。
  • 専門家は「静かな退職」などの言葉によって、仕事に対する気持ちの変化を説明しようとしている。
  • 2022年の職場のトレンドと専門家による2023年の予測を見ていこう。

2022年は職場にまつわるバズワードがいくつか出て来た年だった。

新型コロナウイルスのパンデミックが2020年に始まってから、ワークライフバランスが大きく崩れ、多くの労働者や従業員たちに悪影響が及んでいる。

「これまでは雇用主がすべてのカードを持っていた。今、面白いのは給料が上がっていること、福利厚生が充実していることだ」と、経営コンサルタントでパーパスフル・カルチャー・グループ(Purposeful Culture Group)のCEOであるS・クリス・エドモンズ(S. Chris Edmonds)は話す。

「チームのメンバーがやっと少しは力を持てるようになった」と彼は付け加えた。

しかし、カルチャー・パートナーズの職場文化担当のチーフ・サイエンティスト、ジェシカ・クリーゲル(Jessica Kriegel)によると、ここ数カ月でその権限の一部が雇用主に戻った可能性があるという。

何年も自宅で仕事をしてきたのに、多くの労働者は対面式の仕事に戻るように求められ、差し迫るレイオフを恐れる労働者もいる。専門家によると、パワーダイナミクス(力関係)の激しい揺れがアメリカで従業員の仕事に対する感覚を変えてしまったという。

「私が注目していることの一つは、反労働の感情がますます高まっているように見えることだ」とクリーゲルは言う。

専門家やマスコミは、この感覚の変化を、「静かな退職」や「キャリアクッション」といった比喩的な言葉で説明しようとしている。

多くのフレーズは、「古い力学を説明する新しい方法」だとクリーゲルは話している。

『ディープ・タレント(Deep Talent)』の著者、アレキサンドラ・レヴィット(Alexandra Levit)も同様の考えを述べている。

「人は常に仕事の場で不幸になるものだ」とレヴィットは言う。

「しかし、2022年は燃え尽き症候群の傾向が加速しているように思う」

以下に2022年の職場で最も大きかったトレンドを振り返り、同時に2023年の予測を専門家に聞いてみた。


「大退職」

燃え尽きた社員がどんどん「大退職」に加わっている。段ボール持っている。

燃え尽きた社員がどんどん「大退職」に加わっている。

Audtakorn Sutarmjam/EyeEm via Getty Images

2021年末から従業員の退職率が上昇し、その傾向は一向に衰える気配がない。最新のデータによると、2022年10月に403万人のアメリカ人が仕事を辞め、前月の9月よりは減少したもののパンデミック以前の水準よりはまだ高いという。

「従業員は行動で意思表示をし、仕事を辞めている」とエドモンズは言う。

「パンデミックの2年間で10万人以上のアメリカ人労働者が自主的に退職した。これは相当な数だ」


「静かな退職」

管理職の中には、リモートで働く人々は簡単に「静かな退職」ができると懸念する人もいる。

管理職の中には、リモートで働く人々は簡単に「静かな退職」ができると懸念する人もいる。

MoMo Productions/Getty Images

2022年初め、「静かな退職」という言葉がTikTokを、そしてインターネットを席巻した。「静かな退職」とは、仕事に必要な最低限のことだけをし、契約通りの仕事だけをする行為を表している。

この現象は一部の管理職を不安にさせていると報道されているが、キャリアシェルパ(Career Sherpa)の求職支援ストラジストのハンナ・モーガン(Hannah Morgan)はこの行動を称賛している。

「仕事の内容以上のことを要求されるのは、従業員にとって公平なこととは言えない」と彼女は言う。

 「私は、社員が『仕事で必要なこと以上のことをする気はない』と言えるほどの力を感じていることが素晴らしいと思う」


「賃金の透明性」

給与明細書。

Getty Images

ニューヨーク市の雇用主は給与の透明性に関する新しい法律により、2022年11月1日から募集職種の給与範囲を掲示することが義務付けられた。コロラド州、コネチカット州、ネバダ州にも同様の法律があり、カリフォルニア州では新法が2023年1月1日に施行される。

モーガンは「給与の透明性は、2022年に生まれた最大のトレンドの一つだ」と話している。「すべての組織が給与について考えざるを得なくなった...。秘密であってはならないのだ」と彼女は付け加えた。


「労働力蓄積」

ロンドンで働くオフィスワーカー

ロンドンで働くオフィスワーカー

Getty Images

「労働力蓄積(Labor hoarding)」は、労働力不足によって一部の企業が必要な人員削減を行わず、従業員を「ため込んでいる」とする経済学者の新しい表現だ。

しかし、テック業界や報道業界など一部の業界では最近になってレイオフが活発化している。

「レイオフのやり方はほとんどの組織で悪い方向に進んでいる」とレヴィットは言う。

「つまり、従業員を大切に思っているのか、従業員の幸福を願っているのか、従業員が黙って辞めていくことに落胆しているのかなどを話し合うことはできる。しかし結局のところ、雇用主は従業員を辞めさせるときにひどい扱いをする」


「キャリア・クッション」

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Jessie Casson/Getty Images

「キャリア・クッション」とは、最近職場で使われるようになった新しい言葉だ。これはレイオフされる場合に備えて、在職中に転職活動を行い、スキルやネットワークを磨くという「プランB」のシナリオを描くことを意味する。

「次の機会を見出せるように自分をポジショニングするキャリア・クッションという考えが好きだ」

クリーゲルによると、2022年に職場を表現する流行のフレーズが増えたのは、人々がキャリアに不安を感じていることに起因しているという。

「大退職、静かな退職、キャリア・クッションなどという言葉が出てきたのは、多くのメッセージが混在する中で、人々がその感情に意味を見出そうとしているからだ。これらの言葉は我々が感じていること、考えていることを簡潔にした表現なのだ」と彼女は言う。


2023年を予測する

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Rachel Mendelson/Insider

職場の専門家たちは、2023年に企業が意欲的な人材を獲得して維持するためには、企業が従業員のためもっと努力する必要があると予測している。

「企業は、組織内の昇進の道をより明確にし、優秀な人材をすくい上げ、採用が難しい職種に登用することができるだろう」とモーガンは予測する。

クリーゲルは、従業員が自分のキャリアにおいて充実感を得られるように努力しなければならない企業も出てくると推測している。

「2023度のトレンドは、目的と使命に焦点が当てられるものになるだろう。離職した労働者たちは、給与や福利厚生だけでなく、自分の仕事に意味を求めるようになるため、目的志向の強い組織が重要視されるようになる」と彼女は述べている。

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