「サブスクはコストと思われたら削減対象になる」。購読者の引き留めに注力するパブリッシャーの思惑

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※この記事は、ブランディングを担う次世代リーダー向けのメディアDIGIDAY[日本版]の有料サービス「DIGIDAY+」からの転載です。

景気後退はパブリッシャーの広告事業にさまざまな影響を及ぼしている。活況とはいえなかった2022年第4四半期だが、一部の広告主がギリギリまで四半期中のキャンペーンに奔走する一方、そのほかのパブリッシャーはスポンサーに時間的余裕を与えることで増収につながることを期待して、2023年へイベントスケジュールの延期を決定した。

だが、この経済状況がサブスクリプション収益に及ぼす影響は今なお不透明だ。それは購読者もメディア企業も、2023年にどのサブスクリプションなら費用をかけられるかと見極めをしているからだ。

各社の状況は

インフレが進み、主な購読者、すなわち高額な購読料を支払っている企業や個人が、ビジネス情報を得るためにどれだけのコストをかけてよいのかと精査するようになったため、こうした動きは自社の損益バランスをとろうとするメディア企業にとって重圧となるだろう。

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