TikTok
- エリカ・コルバーグは、ソーシャルメディアでお金に関するアドバイスを投稿し、2022年9月には約6000ドル(約82万円)を稼いだ。
- 彼女の最も人気のある動画は、企業の利用規約の「細かい字を読む」ことで消費者としての権利を知るという内容だ。
- 彼女はノートパソコン、コーヒー、配達、医療費などの節約につながるヒントも紹介している。
エリカ・コルバーグ(Erika Kullberg)は、ロースクールを卒業したときに20万ドル(2650万円)以上の借金を抱えていたが、2年で完済した。現在は、若い人々が消費者としての権利を学んで経済的に成功する手助けをしようとしている。
「借金を完済したら、お金の賢い使い方について教えることに時間を捧げようと誓った」と彼女はInsiderに語っている。
彼女はティックトック(TikTok)でお金に関するアドバイスを投稿するようになり、2022年9月には約6000ドル(約82万円)を稼いだ。最も人気のあるコンテンツは、企業の利用規約の「細かい字を読む」ことで節約につなげるという内容だ。
500万回以上再生された動画で、コルバーグは、ナイキ(Nike)の靴が製造日から2年以内に裂けたりした場合、新しい靴か同額分のギフトカードが提供されることもあると説明している。彼女は、同様の方針をとる他の企業についても詳しく説明している。
また、2022年12月にサウスウエスト航空で大規模な運航ダイヤの乱れが生じた際には、キャンセルや遅延が発生した場合に顧客が受けられる権利について説明する動画を作成した。
だが、25歳から35歳だと思われるコルバーグの視聴者層にとって、このようなアドバイスが経済的な安定をもたらすわけではないかもしれない。長期的な資金計画のために、彼女が最も推奨するのは投資だ。投資というと「とてもできそうにない」「裕福な人だけがやること」と思うかもしれないが「月に10ドルでもいいから投資を始めるといい」と彼女は言う。
物価がまだ高騰しており、不況が迫っている可能性もあるため、どんなに少額でも大事にしなくてはならない。
他にも「細かい字を読む」ことで節約につながるコルバーグの4つのヒントについて紹介しよう。ただし、企業の規約は変更されることがあり、これらのヒントが常に通用するとは限らない。
アップル製品をお得に購入する
コルバーグが2021年の動画で説明したように、米アップル(Apple)は「現役大学生・新入生とその両親、及びすべての教職員と、ホームスクール全学年の教育者」を対象とした「学生・教職員価格」を設定している。顧客は「教育ストア」のサイトを通してこの価格にアクセスできる。
アメリカの同ストアでは現在、M1チップ搭載のMacBook Airが899ドル(約12万円)で、正規価格から100ドル割引されている。
しかし、一部の詳しい消費者が気づいているように、アップルはオンラインストアで一種の「自己申告システム」を採用しており、これらの割引を受ける資格がない人でも割引価格で購入できることがある。
「私が教育ストアのサイトにアクセスした場合でも、自動的に割引が適用される。『資格がある』というボックスにチェックを入れるだけだ」とコルバーグは動画で述べている。
約1年前、アップルはこの「自己申告」に追加の認証を必要とする措置を取ったが、わずか数日後にこの変更を廃止した。理由はよく分かっていない。
スターバックスのおかわりを無料にする
2022年の動画でコルバーグは、米スターバックス(Starbucks)でどんな飲み物でもカードやアプリを使って注文すると「コーヒーや紅茶のおかわりが無制限に無料」になると述べている。
スターバックスの規約には次のように記されている。
「対象店舗では、登録したスターバックスカードまたはスターバックスアプリを使って飲料を購入し、その同じスターバックスカードまたはスターバックスアカウントをアプリで提示すると、無料でリフィル(おかわり)が可能となる」
これはすべての店舗で適用されているわけではない。また一度店舗を出てしまうと、それ以降のリフィルは適用外となる。ドライブスルーでもリフィルはできない。
アマゾンの配達が遅れたら、送料の払い戻しを受ける
コルバーグの動画によると、米アマゾン(Amazon)では「配達保証日」を設定しており、その日までに「不在通知」も届かなかった場合、送料の払い戻しを受けることができるという。
すべての商品に配達保証日が設定されているわけではないが、その設定がある商品を注文し、保証日までに配達されなかった場合、アマゾンの規約では「その注文にかかる送料を返金する」としている。
医療費の節約
2022年12月にコルバーグが投稿した動画によると、病院に行ったら「受けてもいない治療に対して請求されていないか、同じものに対して二重に請求されていないか」を確認するために、医療費の明細書を要求すべきだと主張する。病院はそれを要求されれば提供する法的義務がある。
アメリカ医療費協会(Medical Billing Associates of America)では、2016年の医療請求書を見直したところ、およそ75%にエラーが見つかったということを彼女は動画で紹介している。
カイザー・ファミリー財団が実施した2022年の調査によると、300万人のアメリカ人が1万ドル(約130万円)以上の医療負債を負っているという。