アメリカ人は植物由来肉を食べなくなった…消費者の認知度アップが頼みの綱か

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しかし、この業界の問題はもっと深刻だと指摘する専門家もいる。

味や健康効果の怪しさが、消費者を遠ざけている

そもそも植物由来肉の顧客層が広がっているのかどうか、よく分かっていない。

ギャラップ（Gallup）が2018年に実施した世論調査によると、アメリカ人の5％がベジタリアンで、2012年は5％、2001年は6％と横ばいだった。一方、ビーガンの割合は2012年の2％から2018年には3％になった。2022年、ベジタリアン・リソース・グループ（Vegetarian Resource Group）は、アメリカ人口の6％がビーガンまたはベジタリアンであることを明らかにしたが、いくつかの調査では、その割合はもっと高い可能性があるとしている。

とはいえ、ベジタリアンが急増したようには見えないことから、2020年における植物由来肉の売上高急増は、肉食者や｢フレキシタリアン｣（肉は食べるが消費を減らそうとしている人々）によってもたらされたと思われる。ただ、これらの人々は、さまざまな理由から植物由来肉にこだわらないことが多い。

｢ごく一部の人にとってはすばらしい製品だが、ほとんどの消費者には売りにくい｣と、エドワード・ジョーンズ（Edward Jones）の消費者調査アナリスト、ブライアン・ヤーブロー（Brian Yarbrough）は以前Insiderに語っていた。

味という重要な問題については、多くのアメリカ人が植物由来肉には失望したと述べている。植物由来肉を本物に匹敵するものにしようとする業界の努力は負け戦だと考える専門家もいる。

消費者の食品選択を研究するオレゴン大学のマーケティング教授、ステフェン・ヤーン（Steffen Jahn）は｢本物の肉を真似ることは、本物らしさの比較になる。『もうほぼ本物だ』と主張しても、『そうかもしれないが、本当の本物じゃない』と反論される｣とワシントン・ポストに語っている。

さらに、植物由来肉には環境面での利点がある一方で、従来の食肉と比較するとそれほど、あるいはまったく健康的でない可能性を示唆する研究が増えており、消費者はこの点を疑問視しはじめている。

医師でNutritionFacts.orgの創設者であるマイケル・グレガー（Michael Greger）は｢これらが健康食品であるという幻想を持ってはならない｣とブルームバーグに語っている。

このように業界には課題も多いが、楽観的でいられる理由もある。消費者の認識がまだ十分でないということだ。

2023年1月、インポッシブル・フーズのピーター・マクギネス（Peter McGuinness）CEOは、同社の製品を知っているアメリカの消費者は17％に過ぎないと主張し、今後新たな広告キャンペーンを展開していく予定だと述べた。今後10年の間に、植物由来製品の企業も味を改善し、価格を下げることができるようになるかもしれない。

また、実験室で動物の細胞から育てられた培養肉が成功する可能性もあるが、この技術革新もいくつかの障害に直面するかもしれない。

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