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イギリスで働く2900人が、週4日勤務の実験に参加した。
jacoblund/Getty Images
- イギリスで行われた週4日勤務の実験の結果が発表された。
- 参加した61社の92％が、この勤務形態を続けるつもりだと回答した。
- 実験期間中の退職者と病欠者は、前年の同期間と比べ減少した。
2023年2月21日に発表されたイギリスの週4日勤務実験の結果によると、参加した61社のうち、5社を除くすべての企業が、この勤務形態を続けるつもりだと回答した。
実験は、ケンブリッジ大学、ボストン大学の学者らと、研究機関のオートノミー（Autonomy）、活動家グループの4デー・ウィーク・グローバル（4 Day Week Global）が主導。昨年下半期の間、イギリスの金融、広告、ヘルスケア、建設など、さまざまな業種から従業員2900人が参加した。
結果、実験期間中の退職者と病欠者が、前年の同期間と比べ減少したことが分かった。また、売り上げを公表した23社の収益は、2021年の同時期と比べ、平均35％の大幅アップだった。だがこれらの結果が、週4日勤務の直接の影響によるものであるかは定かではない。
参加企業は、週の労働時間が平均32時間程度で給料は据え置き、という条件さえ守れば、さまざまな形で自由に実験を行うことができた。最も多かったのは｢金曜日を休みにする｣というもので、3分の1近くの企業が実施した。
4分の1の企業は月曜日が休みのチームと金曜日が休みのチームを作り、別の4分の1の企業は決まった休日を設けなかった。減らすべき8時間を週ごとに曜日を変えたり、半休にしたりと、より柔軟に対応した企業もあった。
2022年6月、4デー・ウィーク・キャンペーンのエイドリアン・マクマホン（Adrian McMahon）はローリング・ストーン（Rolling Stone）誌に対し、次のように語った。
｢皆が多く休むことができて、より幸せならば、立派な予防だ。ストレスが健康に悪いことは誰でも知っている｣
試験終了時、従業員の71％が燃え尽き症候群の度合いが下がったと述べ、39％がストレスが減ったと述べた。研究者らがインタビューをした人は、新しい週が来る前に不安を感じる｢日曜日の恐怖（Sunday dread）｣はもうないと述べたという。
｢実験前は労働時間の短縮を補うだけの生産性の向上が見られるかどうかを疑問視する声が多かった。しかし、実際にはそうした結果が示された｣と、この実験を率いたブレンダン・バーチェル（Brendan Burchell）教授は述べた。
｢多くの従業員は効率を上げようととても熱心だった｣と教授は付け加えた。
