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成熟するインフルエンサーマーケティング 。インフルエンサーは「クリエイティブディレクター」に

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※この記事は、ブランディングを担う次世代リーダー向けのメディアDIGIDAY[日本版]の有料サービス「DIGIDAY+」からの転載です。

2月中旬、通信事業者のビジブル(Visible)はシングルズ・アウェアネス・デイ(Singles’ Awareness Day/独身者を祝う日、毎年2月15日)キャンペーンを展開し、コメディアンでインフルエンサーのベニート・スキナー氏、別名ベニー・ドラマを起用した。これはビジブルが先頃始めた、よりコラボレーティブな関係を重んじ、活用するインフルエンサーの数を減らす動きの一環でもあると、同社CMOシェリル・グリシャム氏は話す。

この新たな協力関係では、スキナー氏は「積極的な、参加型の役割」を担うと、グレシャム氏は説明する。スキナー氏は実際、自身が演じるキャラクターの台本作りに参画し、セットデザインの修正案も出しているという。

「協力し合える環境は必須だ」と、スキナー氏は話す。氏はビジブルやターゲット(Target)、マック(Mac)など、数多くのブランドと組み、140万人に上る自身のインスタグラムフォロワーに響くコンテンツ作りに取り組んでいる。「ブランドパートナーシップについては慎重に行きたい。みんなが楽しめるものにしたいからだ。真の自分だと思えるものにしたい」

「クリエイティブディレクターの時代はもう来ている」

スキナー氏とビジブルの同コラボは、インフルエンサーに助言役としての裁量を与える、最近生じつつある流れのひとつと言える。これまでは、何十人ものインフルエンサーにブランド公認の同じコピーを投稿させるのが主流だったが、インフルエンサーとの関係はいま、進化/成熟しつつあり、メディアプレースメントに留まらない形での協力体制ができつつあると、マーケター勢およびエージェント幹部らは話す。

たとえば、ジムシャーク(Gymshark)やプリティ・リトル・シングズ(Pretty Little Things)といったブランドに見られる、より協力的な関係はその一例であり、彼らはインフルエンサーのデビッド・レイド氏モリー・メイ氏などをクリエイティブディレクターとして起用している(ほかにも、ワイルドターキー[Wild Turkey]は衆目を集めるべく、何年も前から有名クリエイティブディレクターを使っており、ダイエットコーク[Diet Coke]はモデルのケイト・モス氏を、LVMHは先頃ファレル氏をそれぞれ起用している)。また、それとは別の例として、インフルエンサー勢が有する自身のオーディエンスに関する洞察をマーケター/エージェントがマーケットリサーチのそれのように利用する、といった協力形態もある。

「クリエイティブディレクターの時代はもう来ているし、それはこの先も必ず続いていく」と、電通クリエイティブのインフルエンサーマーケティング部門EVPセイディ・シャブデック氏は話す。

「このトレンドはプロダクトマーケティングコラボレーションモデルの進化形であり、クリエイターがブランドの看板を背負うイノベーター役を担う。このモデルは、その前身であるインフルエンサーマーケティングを排除するものではない。むしろ、ブランドとインフルエンサーによる現行の協力形態の、相手のアイデアを受け入れて、さらに提案をしていく『イエス・アンド』的な進展に近い」

マーケター勢はいま、「クリエイティブなアイディエーションや周到な戦略的ディレクション」を期待して、インフルエンサーたちに目を向けており、彼らと協力して「耐久力を有する、長命でインパクトのある」コンテンツを作りたいと考えていると、クリエイティブショップ、ポータルA(Portal A)の共同創業者ザック・ブルーム氏は話し、商取引的なモデルを離れ、「より深いレベルでのコラボレーション」の形に移行しつつある、と言い添える。

インフルエンサーとブランドの立場は逆転

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