若くて高学歴、高収入、ワーカホリックの男性の労働時間が一番減っている…最新の調査で

アメリカ法曹協会（ABA）のデータによると、新型コロナウイルスは特に有色人種労働者の格差を拡大させており、その主な原因は彼らが働く産業にあるという。ブルッキングスの研究者が示唆しているように、白人の労働者は高い賃金の仕事に就くことができるため、ワークライフバランスの観点から週の労働時間を短縮する可能性が高くなる。

また、ワークライフバランスが見直されていることも関係していると思われる。ここ数年の｢大退職（Great Resignation）｣や｢静かな退職（Quiet Quitting）｣といった現象が、労働力を大きく変化させているのではないかと研究者は推測している。 そして、このような退職や人員削減の中で、経済全体の労働生産性は過去40年間で最も速いスピードで低下している。

高学歴の若い男性は職場の柔軟性を利用して仕事を減らしている 

NBERのエコノミストらは、学位を持つ高収入の男性が労働時間の短縮を先導していることを発見した。

｢高学歴で勤勉な高年収の人が、より良いワークライフバランスのために労働時間を短くしている。これが『静かな退職』現象の核心だと我々は考えている｣と、シン教授は2023年1月にInsiderに語っている。

これは、若い男性の労働力に関するもうひとつの重要な傾向とは対照的だ。高学歴で高給取りの男性は、労働時間を減らしているにもかかわらず、それでもまだ働いている。しかし、学位を持たない彼らの同年代は次々と退職し、男性の労働力不足に拍車をかけている。ある程度の学位があり、職業訓練を受けている同世代の人たちであれば手に入れられるような賃金上昇の機会が限られている場合、このような人たちは一生懸命働きたくはないのだ。

｢学べば学ぶほど収入は増える｣と、経済予測会社のプレステージ・エコノミクス（Prestige Economics）のジェイソン・シェンカー（Jason Schenker）社長は2022年12月にInsiderに語っている。

高所得者は労働時間を減らしている

2023年3月、シン教授は、高所得者層は平均して1.5時間労働時間を減らしていると述べた。｢高所得者｣とは年収10万ドル以上（約1317万円）の人だ。

リモートワークやハイブリッドワークの機会を得たことで、年収の高い男性たちは、それほど一生懸命働く必要がないことを確信したのだろうとシン教授は話している。

2022年、データ共有・分析会社に勤務する年収11万9000ドル（約1567万円）の39歳のリモートワーカーは、リモートワークの柔軟性を好むため、さらに高給の仕事を探すことをやめたとInsiderに語っている。具体的には、例えば母親を医者に連れて行くなど、必要に応じて週の労働時間を短縮できるのがいいと彼は話している。

｢このような柔軟性は、正直なところ、人生を変えるほどのものだ｣

以前は週55時間働いていた男性が労働時間を短縮している

NBERの研究では、労働時間の長さで上位10％の男性は、2019年の週55時間から2022年には52時間に労働時間を短縮しているとシン教授は言う。

残りの労働者の労働時間は約30分しか減少しておらず、ワーカホリックの人の方が他の労働者よりも劇的に変化したことがわかる。

これは多くの『大退職』に共通するテーマであり、そのストーリーは特に男性の心に響くものだという。

｢『負担が大きすぎる、抱えすぎている』と言いたくない男性が多過ぎると思う｣と、労働時間の短縮を雇用主に求めたオーストラリアのエンジニアはInsiderに話す。匿名を希望したそのエンジニアは、職場に何の変化もなかったため、結局退職してしまったという。

｢男性はプライドが高く、弱く見られたくないのだと思う。残念なことに会社はこれを利用している｣

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