2008年の景気後退を予測したエコノミストが見たアメリカ経済のほころび…｢夏には景気後退が明らかになる｣

全米経済研究所（NBER）の定義によれば、景気後退とは労働市場と消費者支出における広範かつ重大な悪化によって特徴づけられる。NBERがこれまで判断基準としてきた数字から考えれば、今後数カ月間で失業率が0.5ポイント上昇すれば、NBERにとって景気後退だとみなすに十分な兆候になるだろうとシェファードソンは言う。

｢『12カ月間で失業率が0.5ポイント上昇すれば、景気後退のシグナルとなる』というサーム・ルールは秋どころか、早ければ夏には重要性を帯びると予測しています。景気後退の始まりと終わりを判定する役割を正式に担っているNBERが、景気後退を宣言するまでには長い時間差があります。しかしこれまでにも例外なく、失業率の大きな上昇は、景気後退がほとんどリアルタイムで起こっていることを示すシグナルでした｣

3.5％という現在の失業率は、ほぼ50年前に匹敵するほど低い。FRBはこの数字が2023年末までには4.5％に上昇すると予測しており、そうなれば100万人以上のアメリカ人が職にあぶれることになる。

3月の健全な雇用統計の陰で、高金利の結果として人員削減の動きがすでに広がり始めているとシェファードソンは指摘する。パンデミックの開始時期を除いて、解雇件数はこの第1四半期に14年間で最大にのぼったという。

とはいえ、求人数は1000万近くとまだ高い。つまり解雇された労働者が新しい職を見つけるのも比較的容易だということだ。しかしこうした数字も今後下落していくだろうと彼は予測している。

このような労働市場の軟化と賃金上昇の減速を受け、FRBは利下げを開始すべきだとシェファードソンは言う。

｢賃金の伸びは急激に減速しており、物価への脅威ではなくなりました。FRBはさらなる利上げではなく、緩和に動くべきです｣

シグネチャー銀行とシリコンバレー銀行という2つの銀行が取り付け騒ぎで破綻した後、アメリカ経済の見通しは急激に悪化したように見える。規制当局は介入に踏み切り、銀行の経営を支え、社会的信頼を回復するために十分な流動性を金融システムに注入した。それでも、特に地方銀行では、すでに貸し渋りが始まっている。

このままでは企業が経営維持のために必要な融資を受けづらくなり、その結果、解雇が増えるだろうと専門家たちは警告している。FRBの調査によれば、個人もまたローンを利用する難しさを訴えており、消費者支出の冷え込みも懸念されるところだ。

｢融資の受けやすさに対する意識は、3月は1年前に比べて悪化している。1年前よりも融資を受けづらくなったと言う世帯の割合は、調査開始以来最高にまで高まっている｣とFRBの報告は述べている。

｢回答者たちは将来の融資の受けやすさについても、より悲観的になった。今から1年後にはもっと融資を受けづらくなるだろうと予想する世帯の割合も上昇している｣

製造業調査、逆イールド・カーブ、債券市場の不安定性を始めとして、その他の指標も景気減速の予兆を示し続けている。

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