9億ドル運用のCEOが勧める、｢AI革命｣の上昇気流に乗る6つの銘柄

AI（人工知能）とその革新的な力に関する話題がニュースを賑わすなか、投資家たちもこの動きに乗ろうと躍起になっている。

これは、ディファイアンスETFs（Defiance ETFs）のCEO兼チーフ投資ストラテジストであるシルビア・ヤブロンスキー氏が、辛抱強く待ち望んでいた現象だ。

｢AIは第4次産業革命をもたらすでしょう｣と、彼女は最近のインタビューでInsiderに語り、AIが環境科学、無人運転車、製造、医療、小売、融資、広告などの分野を発展させる可能性を挙げた。

｢多くの投資家やマーケットウォッチャーは、AIがどれほど強力であるか、どれほど巨大な価値があるか、そしてコンピューターが人間のように考え、振る舞うようになることが何を意味するのかを理解し始めています｣

ヤブロンスキー氏は9億ドル（約1215億円、1ドル＝135円換算）の資産を運用している。また、量子コンピューティングと機械学習の企業に投資するファンド、Defiance Quantum ETF（QTUM）の統括も務めている。同ファンドは、年初来で11％以上、2018年9月の運用開始以来の通算では約81％のリターンを出している。

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AIにはさまざまな産業を前進させる力があるので、ヤブロンスキー氏の投資戦略は、より一般的なアプローチになっている。

｢私たちは基本的にあらゆるセクターに目を向け、どの企業がそのセクターのイノベーションをリードしているかを見極めようとしています｣

しかし、アーリーステージ投資と同様、どの企業がAIや自然言語処理を席巻し、どの企業が廃れて消えていくかを正確に予測することは困難だ。このリスクバランスをとるために、ヤブロンスキー氏はマイクロソフト（Microsoft）のような業界最大手の企業を含めることで、慎重にポートフォリオを強化している。

｢こうした企業は明確なリーダーであり、何が起ころうと、AI、データプライシング、機械学習、量子コンピューティングに投資するでしょう｣と彼女は述べる。

｢彼らの投資はおそらく成功し、いずれ収益の柱になっていくでしょう。もしそれに遅れが生じた場合、例えば時間がかかったり研究開発費がかさんだりしても、こういった優良企業には他の事業もあるので、バスケットのヘッジとしては非常に優れていると考えています｣

一方、規模が小さく、新しく、知名度の低い企業は、収益源が集中する傾向があるため、個々の企業の評価は慎重に行っている。ヤブロンスキー氏によれば、各企業の損益計算書、時価総額、取引可能性、流動性、献身性、AIによる収益創出などを検討するのだという。

｢これらの企業の中には、研究開発に失敗したり、貸付けのレバレッジが高く、金利が上昇し続けたりして最終的に生き残れず衰退してしまうような中小企業もあるかもしれません。こうしたリスクはある程度覚悟しなければなりません｣と彼女は言う。

｢しかし、たとえそのような事態に陥ったとしても、クオリティの高いハイテク企業がヘッジとしてバスケットに入っているので大丈夫です。私たちは、これを『バランス＋チャンス』と呼んでいます｣

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