脱炭素とはなにか
Lindsey Nicholson/Getty Images
- "パンデミック消費"の減少にともなって、一部の小売店はふるいにかけられることになるだろうとコンサルタントのスティーブ・デニス（Steve Dennis）氏は話している。
- ベッド・バス＆ビヨンド（Bed Bath & Beyond）といった店は｢これといった特徴のない中間層｣だと、デニス氏はポッドキャスト『Remarkable Retail』で語った。
- ダラー・ゼネラル（Dollar General）やTJマックス（T.J. Maxx）など、価格重視のチェーン店がショッピングモールに仲間入りするようになるだろう。
ベッド・バス＆ビヨンドのように、2023年は閉店と倒産が続くだろう。
これは小売業に詳しいコンサルタント、スティーブ・デニス氏の予想だ。デニス氏は百貨店シアーズ（Sears）の元幹部で、ポッドキャスト『Remarkable Retail』のホスト役をマイケル・ルブラン（Michael LeBlanc）氏とともに務めている。
アメリカではここ10年以上にわたって、シアーズやJCペニー（JCPenney）、家電量販店のラジオシャック（RadioShack）といった小売店がアマゾンなどオンラインの競合との戦いや中間層の減少によって閉店または倒産してきた。業界の専門家やジャーナリストたちはこうした現象を｢小売業の崩壊（Retail Apocalypse）｣と呼び、ショッピングモールを中心に閉店によって空っぽになった店の様子を伝えてきた。
ミドルマーケットの小売業者の減少は、アメリカの貧富の差の拡大を反映している。ピュー・リサーチ・センターによると、1989年から2016年にかけてアメリカの富裕層と貧困層の貧富の差は2倍以上に拡大したという。中所得の消費者が減るということは、これまで中間層をターゲットにしてきた小売業者の顧客基盤が縮小するということだと、Retail Diveは2019年に報じている 。
｢これといった特徴のない中間層の崩壊こそが、とんでもないところだ｣とデニス氏はポッドキャストで指摘した。｢将来的に不安定な不動産業や小売業がこれに該当する｣という。消費者にはどこで買い物をするか決める時に、1ドルショップからD2Cブランドまで、たくさんの選択肢があるとデニス氏は語った。だからこそ、かつて中間層に広くサービスを提供していた百貨店やその他の小売業者は厳しい状況に置かれている。
こうした小売業者の中には、コロナ禍で一時的に救われた企業もあったとデニス氏は話している。例えばベッド・バス＆ビヨンドは、消費者が自宅で過ごす時間が長くなり、キッチン用品や家具などを購入したことで利益を得た。
ただ、消費者は何カ月もかけて衣料品といった裁量支出から食料品や消耗品にお金を振り向けるようになった。そのため｢これといった特徴のない中間層に新たな圧力がかかっているとデニス氏は指摘している。
｢もしあなたがベッド・バス＆ビヨンドやコールズ（Kohl's）といった中間層から身動きか取れなくなっている小売業者の1つに勤めているなら、あなたの暮らしが楽になることはまずないだろう｣と同氏は語った。
その上で｢経済的圧力が多くの小売業者の脆弱性を明らかにすることになるだろう｣と付け加えた。
こうした企業に取って代わりそうな小売業者の多くは、消費者にお金に見合った価値を提供することに重点を置いているとNPRのMarketplaceは4月に報じている。ここ数年、Marketplaceが｢衰退する小売業のミドルクラス｣と呼んでいたデイビッド・ブライダル（David's Bridal）やベッド・バス＆ビヨンドといった店は、ダラー・ゼネラル、ダラー・ツリー（Dollar Tree）、TJマックス、マーシャルズ（Marshalls）に取って代わられている。
Insiderでも以前報じたように、消費者が"お得感"を求める中で小売業のミドルクラス、特にベッド・バス＆ビヨンドのような店の衰退はアマゾンやターゲット（Target）、ウォルマート（Walmart）といったブランドにとってプラスに働く可能性がある。
不動産サービス会社JLLのアメリカ担当プレジデント、ナビーン・ジャギ（Naveen Jaggi）氏は｢アメリカの消費者が使えるドルは限られていて、どうせ使うならできるだけ得をしたいと考えている｣とMarketplaceに語っている。
その一方で、グッチやエルメスのような高級小売店は富裕層の顧客を引きつけ続けている。富裕層はインフレが高止まりする中でも"大きな買い物"をし続けている。
