16万人大量解雇が生んだスタートアップ新世代。起業続々…退職金で「やりたかったことができる」

Simplyblock

レイオフされたのちにSimplyblockを創業したロブ・パンコー(右)とマイケル・シュミット。

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ロブ・パンコー(Rob Pankow)は常に最悪の事態に備えるようにしている。「特に好景気のときにはね」と彼は語る。

パンコーはフードテック企業のデリバリーヒーロー(Delivery Hero)に入社。この時点で認識してはいたのだ、同社が事業を展開しているのはコロナ禍で急成長した業界であり、競争の熾烈さゆえに大半が赤字となる分野であるという事実を。

それでもパンコーは、デリバリーヒーローのゴーストキッチンとバーチャルブランド戦略を指揮する任務に全力を尽くしてきた。

だがデリバリーヒーローのベルリン拠点に2年半勤務した後、パンコーは解雇された。同社はゴーストキッチン事業を縮小。社内で別のポジションを提示されたが、パンコーは2022年12月に退職した。デリバリーヒーローではいい経験をさせてもらったとパンコーは語る。

退職金を得たことで、パンコーはずっとやりたかったことができるようになった。起業だ。いまやサイバーセキュリティのスタートアップ「Simplyblock」の共同創業者となったパンコーは、テック企業のレイオフによって生まれた新世代ファウンダー(創業者)の一人である。

Layoffs.fyi」のデータによると、2022年には世界全体で1万社以上のテック企業がレイオフを実施し、16万人以上の従業員が影響を受けたという。

レイオフと起業の相関性

ファウンダーのマッチングプログラムも実施している投資会社アントラー(Antler)によれば、レイオフの進行と元テック企業社員による起業増の間には、直接的な相関関係があるという。

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