脱炭素とはなにか
『半導体戦争』の著者、クリス・ミラー氏。
ダイヤモンド社、クリス・ミラー氏提供
私たちは、日常生活の中で、石油については比較的よく考える。油価は毎日報じられるし、地政学やマクロ経済によって変化する。ガソリン価格は消費者の財布にモロに影響する。
だが半導体はどうだろう。そもそも半導体という言葉は知っていても、それがどんな形をしたもので、どんな工程で作られ、どのような仕組みで機能するものなのか、きちんと説明できる人は少ないのではないだろうか。
半導体は、携帯電話、PCはじめハイテク製品はもちろんのこと、テレビ、洗濯機、食洗器まで、私たちが日常触っているほとんどの電化製品の中に多かれ少なかれ埋め込まれている。自動車1台には1000個以上の半導体が使われていることもあり、その中の1つが欠けただけでも、自動車は出荷できなくなる。
半導体の致命的な重要さが広く認識されたのは、2020年以降に起きたいくつかの出来事によるところが大きいだろう。パンデミック中に起きたグローバル・サプライチェーンの混乱、中国有数のテクノロジー企業がアメリカの半導体技術へのアクセスを禁じられたことによる影響、世界中で起きた半導体不足などで、｢半導体｣という言葉を耳にする頻度が急に増えた。
プリント基板に取り付けられた半導体。サイズは小さいが、これをめぐって今や国家間で覇権争いが繰り広げられるほど重要な意味を持つ。
REUTERS/Florence Lo/Illustration
そんな背景もあってか、『半導体戦争（原題：Chip War: The Fight for the World’s Most Critical Technology）』は出版直後から注目を集め、アメリカではニューヨーク・タイムズ・ベストセラーとなり、英国ではフィナンシャル・タイムズが選ぶ｢2022年のビジネスブック・オブ・ザ・イヤー｣を受賞した。現在21カ国語に版権が売れており、日本でも2023年2月に翻訳が出版されて以来、500ページを超える大著にしては異例の3万部超えの売れ行きを記録している。
本書の著者であるクリス・ミラーと私とは、歴史学者ニーアル・ファーガソン率いるコンサルティング会社Greenmantleで共に働く同僚だ。ロシア・ユーラシア地域を専門とする研究者の彼は、コンサルティング業と並行して、ボストン郊外のタフツ大学フレッチャー法律外交大学院の国際歴史学准教授として教鞭もとっている。
ロシア研究者がなぜ半導体産業をめぐるグローバルな競争についての本を書いたのか？と思われる方もいるだろう。私も疑問だった。
クリスはこの本を書くために100人以上の人たちにインタビューをしたそうなのだが、彼が当初リサーチしようとしていたのは、冷戦時代の米ソの軍事競争についてだった。だがリサーチをするうちに、半導体がいかに戦いの性質を変えたか、またそれがいかにアメリカの軍事的優位性を決定づける要因になったかということに気がついたのだという。
この本を読むまで、｢テクノロジーの専門家でもない人がよく半導体の本を書けたものだ｣と思っていたが、読んでみて考えが変わった。テクノロジー専門家ではなく、経済史家だからこそ、彼はテクノロジーが世界経済や地政学をいかに動かしてきたかということを俯瞰的に捉えることができた。テクノロジー・オタクではないからこそ、さまざまな技術的革新がどんな時代や市場環境を背景に起きたかということを、素人にも理解できるような語り方で解き明かすことができたのではないかと思う。
そこで以降では、クリス本人へのインタビューを交えながら、『半導体戦争』を私たちはどう読み解き、半導体をめぐる歴史から何を教訓とすべきかを考えてみたい（聞き手・筆者）。
1990年代に凋落した日本の半導体産業
1994年、サムスン電子が世界で初めて256メガバイトのDRAM開発に成功。この頃から半導体産業における日本の落日が色濃くなる。
Yun Suk Bong/Reuters
この本を手にした日本人なら誰でも、まず、本書の｢第三部：日本の台頭｣という章に目が行ってしまうのではないだろうか。
日本は1970年代以降、高品質な半導体を超効率的に生産し、1986年にはチップの生産数でアメリカに追いついた。1980年代末には、日本が世界のリソグラフィ装置の70%を供給（アメリカは21％）するまでになっていた。
ただ、その優位性は1990年代に入ると崩れ、日本の市場シェアは1980年代終盤の90％から、1998年には20％にまで下落してしまう。
その凋落がなぜ起きたのか、この本は淡々と解き明かしてくれる。
クリス・ミラー氏（以下、ミラー）：1970年代から1980年代にかけて、日本企業は技術と品質の高さという意味で半導体産業のリーダーでした。しかし多くの日本企業は、収益を上げるということにおいて非常に苦労していました。
1980年代、日本企業はメモリーチップの生産に注力していました。しかし、メモリーチップは｢コモディティ産業｣です。｢コモディティ化｣とは、製品やサービスが日用品化し、性能・機能・品質などの面でブランド間の大差がなくなり、差別化が困難になる状況を指しますが、メモリーチップはまさにそのような道を辿りました。
1980年代、多くの日本企業は、収益性の高いビジネスを築くことよりも、自分たちの市場シェアを拡大することに熱中していました。その甲斐あって、彼らは巨大な市場を勝ち取りましたが、それには膨大な経費がかかり、利益は実のところ少なかったのです。
——いま振り返って考えると、当時、日本はどうするべきだったと思われますか？
1990年代、韓国企業がDRAM市場（ディーラム：Dynamic Random-Access Memory）に参入し、日本よりも低価格の製品を打ち出すと、彼らはあっという間に日本からシェアを奪ってしまいました。日本製であろうが韓国製であろうが、チップ自体は既にコモディティ化しており、顧客の目には大差なく思われたからです。 それでも日本企業は戦略を変えることなく、メモリーチップへの過剰投資を続けました。
このような日本企業の経験から導ける教訓は、｢テクノロジー企業は、収益性、そして、自分たちの製品が長期的に技術的優位性を保てるような（容易にコモディティ化しない）分野に注力するべきである｣ということではないでしょうか。
半導体産業における日本の衰退について考えるとき、日米半導体摩擦（それを受けてのアメリカの産業界によるロビイング）や、サムスンをはじめとする韓国勢の台頭（その裏にはアメリカの応援があった）が、日本の成長を抑えつけたと考えている人は少なくないと思う。そういう部分は確かにあっただろう。ただ、この本を読んでみると、日本のやり方にも問題があったことに気づかされる。
まず一つに、日本は1980年代に築いた優位性や影響力を活かしてイノベーションを促進するべきだったのに、それをしなかったこと。もう一つは、｢PC革命｣を見逃したことだ。
テクノロジーの分野における変化のスピードは速い。流れの変化を察知し、方向転換できる敏捷性と、 大胆に素早く舵を切る決断力がなければ、あっという間に置き去りにされてしまう。日本の半導体業界は、そのような激しい競争環境の中で、十分にスピード感をもって、十分に柔軟かつ戦略的に、先の先を見て意思決定を行っていたと言えるだろうか。
ラピダスが背負った課題
日本の大手8社の出資により設立されたラピダス。会長には元東京エレクトロン会長の東哲郎が就任した。最先端半導体の国産化は実現するだろうか。
REUTERS/Issei Kato
複雑な世界分業システムに支えられる半導体のサプライチェーンには、それゆえのリスクが伴う。現在、アメリカも欧州も、海外（特にアジア、特に台湾）に製造を依存するリスクを下げるべく、自国内の生産能力を上げようという動きに出始めている。
日本もしかりだ。台湾のTSMCとソニーグループは、熊本県菊陽町に新工場を建設中で、2024年末の製品出荷を目標にしている。新たな雇用者数は2700人規模と報じられている。
また2022年8月には、トヨタ自動車、ソニーグループ、NTT、キオクシア、三菱UFJ銀行など大手企業8社が出資し、最先端半導体の国産化に向けてRapidus（ラピダス）を設立した。こちらは北海道千歳市に第一工場の建設を進めており、2027年に最先端の｢2ナノメートル｣の半導体を量産化することを目指している（日本が現在、国内で製造できるのは40ナノ世代まで）。経済産業省は、2022年11月に700億円、2023年4月に2600億円の追加支援を発表した。
ミラー：日本が国産半導体に挑戦すること自体は、プラスだと思います。先端技術で競い合う産業に新規参入するためには、技術や資金をはじめ、さまざまな条件がそろわなくてはなりません。
ラピダスはその多くを手にした状態で設立されたと思いますが、それでも、今後の道は簡単なものではないと思います。最先端の半導体を生産し、商業的に成功させられる企業の数はどんどん少なくなっているのが現状です。トランジスタの微細化が進めば進むほど、技術的にも困難になり、コストもかかるからです。
ラピダスは、小規模の生産でもビジネスとして成り立つということ、そのようなマーケットが存在するのだということを、身をもって証明しなくてはならないでしょう。
——日本が世界の半導体業界の中で存在感を保ち、もっと競争力をつけるために、日本の半導体関連企業は何にフォーカスするべきだと思われますか？
ミラー：｢得意なこと、強みを生かし、守る｣ということかと思います。半導体のサプライチェーンは複雑で、多くの国にまたがっています。今日、アメリカであれ欧州であれ、半導体を単独で製造できる国は一つもありません。それぞれの国、そして企業が、専門分野に特化しています。
日本企業の場合、先端材料や半導体製造装置の分野では世界の中でも優位に立っていると見なされているので、そのポジションをしっかり守り、磨き続けるということが大事かと思います。
——アメリカもまた、国内の半導体生産能力を引き上げ、先端技術におけるリーダーシップを取り戻そうとしています。それをある程度インパクトのあるサイズとレベルにまで引き上げるためには、膨大な投資とコミットメントが必要です。アメリカ政府はそれに見合う覚悟をもっていると思われますか？
ミラー：アメリカ政府は既に多くをコミットしています。 2022年に成立したCHIPS法（Creating Helpful Incentives to Produce Semiconductors and Science Act）もその一環です。 が、正直言って、それでも十分ではないかもしれません。
アメリカ政府は、国内半導体産業を増強するインセンティブとして今後5年間で390億ドル（約5兆4600億円、1ドル＝140円換算）を使うとしていますが、1年あたりに直せばたった80億ドル（約1兆1200億円）です。グローバルな半導体産業は、5000億ドル（約70兆円）という規模があるのです。
アメリカ政府の努力は何らかのインパクトをもたらすでしょうが、産業全体に変革をもたらすような効果を生むには、この金銭的インセンティブだけでは無理があるでしょう。
（敬称略）
※後編へつづく
渡邊裕子：ニューヨーク在住。ハーバード大学ケネディ･スクール大学院修了。ニューヨークのジャパン・ソサエティーで各種シンポジウム、人物交流などを企画運営。地政学リスク分析の米コンサルティング会社ユーラシア・グループで日本担当ディレクターを務める。2017年7月退社、11月までアドバイザー。約1年間の自主休業（サバティカル）を経て、2019年、中東北アフリカ諸国の政治情勢がビジネスに与える影響の分析を専門とするコンサルティング会社、HSWジャパンを設立。複数の企業の日本戦略アドバイザー、執筆活動も行う。株式会社サイボウズ社外取締役。Twitterは YukoWatanabe @ywny
