Apple TV+の加入者が2年で3倍超に。ただし広告付きプランに参入すれば激しい競争に直面すること必至

Apple TV+は広告なしストリーミングのシェアで2021年に3％だったが、2023年5月時点で11％へと増加し、Netflix（32%）、Disney+（13%）に続く第3位となっている。

しかし、Apple TV+はまだ広告付きストリーミングを開始していない。一方の競合他社は、広告付きストリーミングにおいて最大の加入者増加（と、いうまでもなく新たな収益機会）を実現している。

また、すでに広告付きプランを導入済みのストリーミング事業者は先行者利益を得ている可能性があることを、アンテナのデータは示唆している。

2008年から広告プランを導入しているHuluや、2020年に広告付きプランを開始したPeacockなど、広告付きプラン導入開始からの経過期間が長いサービスほど、同プランを選択している加入者が多い（それぞれ57%と74%）。

一方、広告付きプランの導入を2022年末に導入したばかりのNetflixやDisney+では、同プランの加入者はそれぞれ2%と5%しかいない。

アンテナのデータからはこのほかに、ストリーミング事業者にとって広告付きプランは大きな事業成長機会であることが分かる。あるストリーミングサービスに広告付きプランの選択肢があれば利用すると回答したアメリカ人は、｢時々利用する｣｢常に利用する｣を合わせると58%にのぼった。

広告付きプランと広告なしプランを組み合わせて利用する人の割合は、少ないながらも急速に増加している。

そして、広告付きプランに加入する人の割合は、世帯収入、年齢、性別、民族性に関係なくほぼ一貫している（ただしアンテナによると、Apple TV+のようなプレステージ的要素の大きいサービスを利用している人は広告に対する許容度が低い傾向がある）。高所得世帯は広告なしプランを選択するのではと懸念していた広告業界関係者の多くは、この結果に驚くかもしれない。

アンテナの共同創業者兼CEOのジョナサン・カーソン（Jonathan Carson）は、｢広告業界にとって好ましいデータです。広告付きプランが普及するのは低所得者層のみだというのが当初の仮説でしたから｣と話す。

広告付きプランに対する消費者の選好に影響を与える可能性がある他の要因としては、そのストリーミングサービスが1時間あたりに表示する広告の数や、広告がどれほど視聴体験の中に統合されているかなどがあると、アンテナは指摘している。

もっと知る

ネットフリックス、グッズ事業で収益源を多様化。『ストレンジャー・シングス』以外の作品にも拡大