AIには持続可能性に問題あり…ビッグテックはその環境負荷を隠そうとしている

2019年5月、ユタ州イーグルマウンテンで撮影された建設中のフェイスブックデータセンター。

2019年5月、ユタ州イーグルマウンテンで撮影された建設中のフェイスブック・データセンター。

George Frey/Reuters

  • AIコンピューティングには持続可能性の問題がある。
  • テック企業は今も環境にあまり悪影響を与えない投資先だと考えられているが、現実はそうではない。
  • ワシントン大学の研究者は、「メッシュネットワーク」や「先住民によるデータプライバシーへの取り組み」が解決策につながると述べている。

ビッグテックは、ESG投資家や持続可能性を重視する消費者にとって安全な投資先だと考えられてきたが、業界大手のマイクロソフト(Microsoft)アマゾン(Amazon)、グーグル(Google)、メタ(Meta)がAI機能を開発・展開する中で、新たな現実と衝突しつつある。

AIモデルは、訓練する際に電力消費の激しいGPUが必要であり、新たなデータセンターでは膨大な量の電力と水を消費することから、環境に悪影響をもたらすとみなされるようになったのだ。

アマゾンの主要なデータセンターは米バージニア州北部にあり、そこでは本社のあるシアトル市全体で消費される以上の電力を生産している。グーグルのデータセンターが2022年に消費した水の量は、前年比20%増の52億ガロン(約200億リットル)となった。メタの「Llama 2」も大量の水を消費する。

AIの開発競争における主要なプレーヤーは、高まる環境負荷をいかに相殺しているかをアピールしている。例えばマイクロソフトは、アリゾナデータセンターで1年の半分以上の期間にわたって外気冷却だけでサーバーを冷却し、その間、水は使わないことを約束している。またグーグルは、AIチップ大手のエヌビディア(Nvidia)と提携し、2030年までにオフィスやデータセンターで使用する水の120%を地域の水資源に補充することを目指している。

これらの取り組みは巧妙なマーケティングであることが多いとワシントン大学のジャーナリズム・メディア・デモクラシーセンターの共同ディレクター、エイドリアン・ラッセル(Adrienne Russell)は言う。

「テック業界は、デジタル・イノベーションを持続可能性と両立するものとして見せるために、長い間努力を重ねてきたが、実際はそうではない」とラッセルはInsiderに語っている。

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