席巻する｢スマホ依存社会｣。決済からホテルの部屋鍵まで…中毒性が叫ばれても手放せない｢便利｣という呪縛

2018年、アマゾン（Amazon）は新しい小売のコンセプトを打ち出した。｢アマゾン・ゴー（AmazonGo）｣だ。このコンビニエンスストアでは、基本的な生活必需品と一部の惣菜が売られていたが、そこには｢レジ係がいない｣というひねりが加えられていた。

店舗に入るには、特定のアプリをダウンロードし、アマゾンアカウントにログインし、クレジットカードをセットしてスワイプする必要がある。顧客がこれらの手順を一通り終えてから入店すると、店内の隅々まで張りめぐらされたカメラが、顧客が棚から何を取ったかを追跡し、顧客が店の外に出た後に課金される。

そこには人間同士のやりとりは介在しない。確かにこれは便利だが（そして、アマゾンにとってはレジ係を雇うよりも安い）、技術的なハードルが高く、多くの潜在顧客はこれらの手間をかける価値がないと判断した。

ロンドンに最初の店舗がオープンしたとき、あるジャーナリストが老紳士に話を聞いた。この老紳士は、入店しようとしたところ、アプリをダウンロードして銀行情報を入力する必要があると言われたという。｢いやいや、ありえん。面倒だ｣と彼は言い、別の食料品店に向かった。2023年初め、そのアマゾン・ゴー店舗は経費削減の一環として閉鎖、さらにイギリスの2店舗、アメリカの8店舗が閉鎖された。

アマゾンの｢スマートフォン必須｣の買い物体験がつまずいた一方で、他の企業もスマートフォンのユビキタス性を利用しようとしているが、同様の課題にぶつかっている。

イギリスでは、食料品チェーンのセインズベリーズ（Sainsbury's）が2021年にキャッシュレス店舗を試験的に導入したが、顧客側の準備が整っていないことに気づいて閉鎖した。セインズベリーズは代わりに、顧客がショッピングしながら購入予定の品物をスキャンして登録し、スマートフォンから支払うことができるようにした。競合のテスコ（Tesco）も同じようなキャッシュレス化を試みたが、｢グラブ・アンド・ゴー（Grab And Go）｣店舗ではレジ係の再雇用を余儀なくされた。

ニュースメディアのワシントン・エグザミナーは2023年5月、ワシントンDCの国立動物園が入場無料であるにもかかわらず、スマートフォンでのみアクセスできるチケットを事前に予約する必要があると報じた。

地元の野球チーム、ワシントン・ナショナルズも同じようなことをしている。観戦者はチケットを印刷して入場することができなくなり、スマートフォンでチケットを見せなければ試合に入場できなくなったのだ。

この話がソーシャルメディアで話題になり、ホテルのフロントで予約できず、代わりにウェブサイトから予約するよう求められたといった体験談が共有された。また、ルームキーの代わりにスマートフォンによるモバイルキーに切り替えて、顧客に自分でチェックインしてもらおうというホテルも増えている。

アップルは、iPhoneが生活の中心にあるべきだという考えを推し進めてきた。2014年にはApple Pay（アップルペイ）を開始し、ユーザーがクレジットカードをスマートフォンに追加できるようにしたため、物理的なカードを持ち歩く必要がなくなった。アップルは州政府に対して、スマートフォンに身分証明書の機能を搭載するよう働きかけようとしており、さらにはスマートフォンが車のキーになることまで望んでいる。

パンデミックの際、アップルとグーグル（Google）はモバイル・コンタクトトレーシング（接触確認）で提携し、スマートフォンをパンデミック対応の中心に据えた（しかし、これはあまりうまく機能しなかった）。

新型コロナウイルス感染症はまた、ワクチンパスポート、QRオーダー、渡航申告におけるスマートフォンの利用を定着させた。カナダとアメリカは現在、義務ではないが、事前申告をした旅行者が国境管理をより迅速に通過できるようにするアプリを用意している。オーストラリアでは、外国人旅行者が観光eビザを申請する際にアプリのダウンロードを義務付けている。

このようなシフトは、利便性という名のもとに行われている。つまり、スマートフォンを使うことで時間を節約し、顧客対応のために従業員を雇ったり教育したりする手間を省くことができるというものだ。

しかし、インターネット接続が信頼できなかったり、スマートフォンのバッテリー残量が少なかったり、そもそもスマートフォンを持っていなかったりすると、このような変化は実際にはすべてを困難にする。また、スマートフォンの使用を控えたいという人もいるだろう（多くはないだろうが）。

私たちが行うことの多くがスマートフォンを介するようになることの大きなリスクのひとつは、デジタルシステムとそのアルゴリズムが私たちの個人的な主体性を低下させ、人間に助けを求めることが難しくなることである。

ウーバー（Uber）のドライバーたちが好例だ。Uberのドライバーの多くは、アプリによって何の説明もなく利用停止にされることがあり、そうなった場合の解決手段がほとんどないことに何年も前から不満を抱いている。彼らには、人間の管理者がいない。アプリが彼らを追い出せば、彼らは頼りにしていた収入源から永久に切り離されるかもしれないのだ。

このような乱暴で責任のない意思決定が、社会全体に広がっていくことを想像してみてほしい。それは悪夢の始まりだ。

スマートフォン利用を強制すべきではない

ここには明確な対立が存在する。一方では、スマートフォンに依存しすぎると、人間関係や精神的健康、そして社会生活に影響を及ぼす可能性があることを私たちは認識している。しかし他方で、企業や政府はますますスマートフォンを生活のインフラに組み込んでおり、スマートフォンなしで生活することは不可能ではないにせよ、難しくなっている。

デバイスメーカーやアプリ開発者は、私たちが常にスマートフォンに縛られるよう、スマートフォンを必要不可欠なものにし続けることを望んでいる。多くの人々が一斉にスマートフォンを捨てることは考えにくい。しかしそれは、私たちがスマートフォンを使用する社会的影響についてより良い理解を深め、人々がそこから離れることをより簡単に行えるようにすることは不可能であるという意味ではない。

そして、抵抗が物事を変えることができるという前向きな兆候が見られる。キャッシュレス店舗を例にとってみよう。クレジットカードやデビットカードでしか支払いができない店は何年も前から増えていたが、特にパンデミック時に一気に広まった。顧客にとってはより便利で、店員にとっては現金を常備しておく必要がなく、安全であると考えられている。

しかし、この動きは銀行口座やクレジットカードを持たない人々や、さまざまな理由で現金の使用を好む人々を排除するものである。幸いなことに、多くの場所で、現金を使う選択肢を排除することは問題であると認識されており、これを受けて、ニューヨーク市、サンフランシスコ、フィラデルフィア、その他いくつかの主要都市が、現金で支払う人々の権利を守るために行動を起こしている。

同じような取り組みは全米各地で行われており、アマゾンはサンフランシスコなどの｢レジなし｣アマゾン・ゴー店舗に現金支払いとアプリ不要のオプションを追加せざるを得なくなった。

スマートフォンから離れることは、個人の権利であるべきだ。私たちのスマートフォンは、より便利で社交的な生活を送るための手段として提供されているが、実際には、人々の注意力や人間関係に有害な影響を与えている。同時に、テック業界は、不安定な労働環境と情報格差が広がる、より不平等な社会を定着させている。

このような現状を考えれば、私たちとスマートフォンの関係を見直すことは不可欠である。

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私はNY在住の高校3年生。｢スマホ断ち｣クラブを立ち上げたら、他校までその輪が広がった

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