もう限界… 中間管理職はレイオフ、バーンアウト、オフィス回帰で全てを失いつつある

重度のバーンアウトに陥る管理職

ギャラップの調査によると、人員削減を行っている企業で2023年に解雇される危険性が最も高いのは中間管理職だ。これが管理職にとって、自分の仕事をしつつ、コロナ禍で出てきた新たな課題にも取り組まなければならないとさらなるプレッシャーになっている。

｢管理職はハイブリッドな環境で、これまでとは異なるリーダーシップを発揮するために新たな筋肉を鍛える必要がありますし、オフィス回帰をめぐっては幹部と従業員の板挟みという精神的負担が大きく疲弊する立場に置かれています｣とギャラップのディレクターで、報告書の共同執筆者でもあるヘザー・バレット（Heather Barrett）氏は以前、Insiderに語っていた。

｢多くの管理職が自分個人としては好まないようなことを部下に指示したり、義務付けたりするよう求められているのです｣

リモートワークをめぐる対立や、チームに求められる新たな基準がカイルさんを消耗させているという。

その上、経験豊富な部下が解雇されたり辞めたりして、カイルさん自身の仕事量も増えている。仕事を終わらせるために、カイルさんは1on1のミーティングの合間に電話をかけたり、毎日1～2時間働く時間を増やしているという。

｢家には小さな子どもが2人いますが、自分のワーク・ライフ・バランスが崩れていくのを目の当たりにしています｣

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ギャラップの調査では、管理職の約半数が2023年にリストラを経験したと答えていて、42%は予算が削減されたと回答している —— おかげで仕事の流れやチームの構造を変えなければならなかったという。

ただ、こうした新たな負担を反映した昇給は、解決策にならないかもしれない。昇進した後ですら転職先を探す管理職は、一般社員よりも多いとADP Research Instituteは報告している。

管理職のバーンアウトの一因は、労働者の希望に沿ったハイブリッドオフィスやオフィス回帰のルールを作らなければならないことだと、バレット氏はInsiderに語った。管理職は大きく異なる希望を持つ労働者を管理する困難に直面するかもしれないが、より厳格なオフィス回帰のルールを定めることで、チームの士気を下げるリスクもある。

管理職を辞めることも選択肢に

カイルさんは、ここ数年は自身の柔軟なマネジメントスタイルが功を奏し、チームの定着率と収益性は高かったと語った。｢大退職（Great Resignation）｣の頃ですら、失ったのは業績の芳しくないメンバー1人か2人だった。

ところが、今はオフィス回帰といった会社の方針を部下に強く求めなければならず、カイルさんは会社を辞める人間が増えるのではないかと恐れている。しかも会社側は今後さらに週4～5日の出勤を義務付ける可能性もあるという。

｢（従業員は）まず喜ばないでしょう｣とカイルさんは語った。

｢透明性のある管理職であろうとする自分が、自分でも分かっているのにこれを進めなければならないというのは本当にきついです。出世のためにこれ以上、仲間を失いたくないんです｣

カイルさんは自分がチームのリソースとして、今後もチームを成功に導くことができると心の中で分かってはいるものの、管理職を辞めて、レベルの高い一般社員に"降格"することを考えているという。上司はカイルさんの負担を多少なりとも軽減しようと取り組んでいるが、カイルさんは自分がいつまで耐えられるか分からないと話している。

｢従業員全員に週5日の出勤を義務付けることになれば、わたしは何も聞かずに降格届を出すつもりです｣とカイルさんは語った。

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