若者9割、オンライン会議は｢カメラオフ｣が当たり前。注意する上司と世代間ギャップ広がる

若者はオンライン会議に9割が｢基本カメラオフ｣で参加している ——。

テレワークツールのベンチャーoViceが公表した利用者調査の結果が興味深い。若手社員の｢カメラで顔を出したくない｣というホンネは、中堅社員や上司世代にとっては、少々ショッキングな結果かもしれない。

出社回帰の動きが強まる中で、テレワークに対する新たな世代間ギャップが浮き彫りになった形だ。

｢常にカメラオフ｣の強硬派も2割

調査したのは、オンライン上のバーチャルオフィスサービスを提供するスタートアップ・oViceだ。2023年9月、オンライン会議が週に4回以上あり、ハイブリットワークを行っている従業員数300人以上の企業で働く20〜30代の会社員100人にネット上で調査した。

会社のオンライン会議でカメラをオンにするかどうかたずねたところ、 ｢基本はオフ、状況に応じてオンにする｣が69%、｢どんな時でもカメラはオフ｣が17%で、86%と約9割が｢基本はカメラオフ｣で会議に参加していた。

カメラをつけるシーンとして最も多かったのは、｢顧客や取引先もしくは社外との打合せ｣で6割だった。一方で｢チーム内の定時ミーティング｣｢部門を横断したプロジェクト会議｣など対社内では3割を下回る。

カメラオン求める上司とのズレ

こうした状況を好ましく思わない上司は少なくないようで、7割超が課長や部長などからオンライン会議でカメラをオンにすることを求められていた。

オンライン会議にまつわる規定や暗黙のルールがある会社もあり、｢背景にプライベートなものは映さない｣（34.9%）などリスク管理を意識しているようなものもあれば、｢ビジネスシーンに適した服装を選ぶ｣（30.2%）、｢一般社員は管理職より先に入室して準備する｣（12.7%）など、対面時と変わらぬマナーが求められるケースもあるようだ。