脱炭素とはなにか
本記事の筆者、ジェン・グランツ氏。
Daphne Youree
- 20代の頃にお金についてたくさんの間違いを犯した私は、それ以来、資産管理を見直そうと努力してきた。
- 最近ファイナンシャルプランナーに相談したところ、私はまだ4つの間違いを犯していることがわかった。
- 普通預金に現金を入れすぎており、個別株への投資が多すぎるといった指摘を受けた。
30歳を目前にして私は、資産管理に対して真剣に取り組もうと決めた。20代の頃はずっと、お金についてありとあらゆる種類の間違いを犯してきた（老後のための貯金など考えもせず、クレジットカードの負債をため込んでいたのだ）。だから、早く仕事を引退して不動産を購入するなど、将来を見据えて高い目標を達成できるように、これから先10年は戦略的に資産運用を進めたい——。そう考えたのだ。
何から始めればいいのか分からなかったので、できることは何でもしようと出費を抑えて投資を始めた。だが、専門家に1対1で相談したことはなかったので、自分は明らかな間違いを犯しているのではないかと、常に不安を感じていた。その不安は的中することになる。
まずは、ファイナンシャルアドバイザーを見つけることにした。そして、グリーンビート・ファイナンシャル社（Greenbeat Financial）の社長でファイナンシャルプランナーのアダム・シェーラー氏に相談した。私の資産ポートフォリオを隅から隅まで目を通してもらい、間違いを犯していないか、どうしたら軌道修正できるか、作戦を考えてもらったのだ。
1. 普通預金口座に現金を入れすぎている
最初に指摘された間違いを、私は長年間違いと知りながらも続けてきた。シェーラー氏から指摘されるだろうと自分でも分かっていたのだ。私の資産ポートフォリオの半分以上は現金で、私はそれを普通預金口座に預けていたのだ。ほかにどうしたらいいか分からず、損をするのは怖いので、そうしていた。
シェーラー氏によれば、生活防衛資金として現金を手元に用意しておくのは非常に重要で、経験則から見ると、夫婦の場合は固定費と変動費の合計の6カ月分から9カ月分を現金口座に置いておくべきだという。
それでは、この間違いをどのように直せばいいのだろうか。
シェーラー氏は、最初に自分のリスク許容度を把握し、次にお金を将来いつ使うつもりか（20年後に退職する時か、5年後に住宅を購入する時か）を明確にすることが重要だと話す。この2つの答えをはっきりさせれば、お金を（インデックスファンドなどで）退職金積立制度に貯蓄するか、それとも不動産に投資するかを検討することができる（不動産投資の場合、不動産を直接購入する方法とREIT［不動産投資信託］による方法があり、後者の場合、自分自身で購入せずに不動産物件に投資することができる）。
2. リスクバランスが間違っている可能性がある
数年前、多くの友人のアドバイスに従って、私はロボアドバイザー付きの投資ポートフォリオを始めた。ロボアドバイザーが、個人のお金を自動的に管理してくれるのだ。自分のリスク許容度を設定するだけで、あとはロボアドバイザーが進めてくれる。私はよく考えもせず、友人の真似をして、全体の90%を株式、10%を債権というリスク許容度を設定した。だが、これは非常に危険な配分だった。
現在はリスクが少し怖いけれど、資金目標が明確ではないため、90対10になっている。だが、株式を80%、債権を20%にして、株式の比率を下げたほうが賢明かもしれない、とシェーラー氏は言う。
｢お金の90%が危険資産で安全資産が10%しかないと考えて不安になるのなら、専門家のアドバイスや指導を受けながら、もっと安心できるように調整してもいいだろう｣
3. 場当たり的に個別株を購入しすぎている
パンデミックの最中、私はあまり調べたり考えたりすることなく、少しばかりの資金を投じて個別株をたくさん購入したことをシェーラー氏に打ち明けた。シェーラー氏が注目したのは、これらの株式のほとんどが特定の業種（ハイテク、メディア、通信）のものであることだ。特定の業種に偏ったポートフォリオを組むのはリスクが高く、戦略的とは言えないそうだ。
時期によっては業種間で連動性が高まるため、シェーラー氏はさまざまな業種への分散投資を勧めている。
私の場合は、どんな選択肢があるのだろうか。シェーラー氏によると、現在保有する個別株を売却してその資金をさまざまな業種の株式に投資するか、あるいは十分に分散したポートフォリオを構築するために、もっと投資の幅を広げて業種別ETFをいくつか購入することもできるという。
さまざまな業種に均等に投資したほうがいいということだろうか。
｢それはあなたが期待する収益率、株価の変動サイクルの現状、どこを目指すかなど、さまざまな要因によって変わってくる｣とシェーラー氏は付け加えた。
4. 夫と私は経済的にお互いを守っていない
相談の最後に、私は最近結婚したことを伝えた。パートナーと私は家計のほとんどを別々にしていて、納税申告も一緒にしていないのだが、結婚を機に資産管理について何かすべきことはないかと私は考えていた。
シェーラー氏は、できることはあると言った。
｢それぞれの口座の受取人をお互いにすることだ。資産契約（退職口座、普通預金口座、投資ポートフォリオなど）に受取人を指定しておけば、裁判所で資産を検認する長いプロセスを回避できる。あなたの資産は自動的に受取人に送られ、時間と費用の節約になる｣
さらにシェーラー氏は、結婚したからには生命保険への加入を検討するべきだと語った。
｢二人とも生命保険に加入していれば、パートナーが亡くなっても、もう一方が借金を返済して、これまでどおりの生活の質を維持することができるはずだ｣
