「インデックスファンドで運用するならこの1本でいい」…3人の若き億万長者が勧めるシンプルな投資アプローチ

ジェレミー・シュナイダーは36歳で引退し、インデックス・ファンドに投資した。

ジェレミー・シュナイダー氏は36歳で引退し、インデックス・ファンドに投資した。

Jeremy Schneider

多くの人は、さまざまな資産へのエクスポージャーを得ながら投資を簡素化するために、インデックスファンドやETFに目を向けることが多い。

これは「set-it-and-forget-it(一度買ったら、あとは何もしなくてよい)」と呼ばれる投資のアプローチだ。

ただし、このアプローチにおいても、選択すべきオプションは数多く存在する。インベストメント・カンパニー・インスティテュート(Investment Company Institute)によると、2022年12月時点でアメリカでは2800本以上のインデックスファンドや上場信託投信(ETF)を選ぶことができる。万が一、理想的とは言えない選択をしてしまうと、数十年間で数十万ドルの損失を被る可能性があるのだ。

また、パフォーマンス以外で見落とされがちな大きな問題が、ファンドに上乗せされている「経費率」だ。経費率は0.04%から1%を超えるものまである。これらの数字は小さく見えるかもしれないが、長期的には大きな違いになる。

たとえば、経費率1%のファンドで年間1万ドル(約150万円、1ドル=150円換算)を30年間運用した場合、通算の経費は18万8224ドル(2823万3600円)になる。経費率計算ツールによれば、同じ設定でも経費率が0.04%なら、経費は8278ドル(124万1700円)に抑えることができる。


これは、経費率が0.69%から0.76%の多数のファンドを保有していたマイケル・クアン(Michael Quan)氏を含め、多くの投資家にとっての学ぶのが遅すぎた教訓だ。クアン氏にとって不運だったのは、彼の会社の退職金制度では、401(k)(確定拠出年金)の選択肢が限定されていたことだ。

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