BUSINESS INSIDER JAPAN ビジネス インサイダー ジャパン

最高のチームで、変革に挑む。

最高のチームで、変革に挑む。

_A7_8820

「ビジネス成果創出のための伴走型支援が、我々の強み」アクセンチュアが実現するマーケティング支援とは

ここ数年、マーケティングパートナーとして注目を集めているコンサルティングファーム。なかでもアクセンチュアは、積極的に体制強化を進めるなど、国内でも存在感を放っている。例えば同社はこの7月、2016年に子会社化したアイ・エム・ジェイ(以下、IMJ)を、アクセンチュアのマーケティング支援部門、アクセンチュア インタラクティブ傘下に吸収合併すると発表。同部門における人材採用も強化している。現在、アクセンチュア インタラクティブが求めているのは、データ分析やテクノロジーという手段を使って、クライアントと伴走しながら、課題解決しビジネス成果を創出する「RUN(ラン)」チームのメンバーだ。このポジションは、デジタルマーケティングの職務に留まらない、幅広い経験を得られる点が魅力だという。「企業が抱える課題の先にあるイシューから支援をスタートし、企業ビジネスをグロースさせていくのがアクセンチュア インタラクティブの強み」こう語るのは「RUN」チームでデジタルマーケティング マネジャーを務める久保麻登香氏だ。また、同チームでコンサルタントを務める二宮美樹氏は、「デジタルマーケティングの領域を超えた支援経

Sponsored

MORE

main

アクセンチュア×資生堂「事業モデルのDX」に挑むビッグプロジェクトの舞台裏

2021年2月、資生堂とアクセンチュアによる戦略的パートナーシップ締結のニュースは、業界内外から大きな注目を集めた。2021年7月に、2社による合弁会社「資生堂インタラクティブビューティー株式会社」が設立され、資生堂グループの「デジタルを活用した事業モデルへの転換・組織構築」を加速すべく動き出した。この戦略的パートナーシップにおいて、アクセンチュアはどのような役割を果たすのか。前代未聞のビッグプロジェクトに携わる3名に、プロジェクトの意義や価値、目指すことを聞いた。アクセンチュア×資生堂、最強タッグで何をする?資生堂は、中長期経営戦略『WIN 2023 and Beyond』の中で、スキンビューティー領域をコア事業とする抜本的な経営改革を実行し、2030年までにこの領域における世界のNo.1企業になることを目指している。これをデジタル・ITの力で実現させていくのがアクセンチュアと資生堂の合弁会社「資生堂インタラクティブビューティー株式会社」だ。本プロジェクトにおいて、資生堂ジャパンのデジタルトランスフォーメーション(DX)のPMO(Project Management Office)と

Sponsored

MORE

セルフレジ

コンサルタントが店舗で陳列作業をすることも。DX成功のカギは「現場の改革」

「デジタル技術や新しい取り組みは、ただ導入しただけでは意味がありません」そう語るのは、アクセンチュアで小売業界のコンサルティング支援を多数経験してきた神崎 拓哉氏だ。少子高齢化による労働人口の減少や働き方の意識変化により、慢性的な人手不足が深刻な問題となっている小売業界。スーパーマーケットやアパレルショップ、ドラッグストアなどでも続々とセルフレジが登場し、デジタル技術の導入と合わせて、小売革命が進んでいる。日本の小売業界の発展には、現場とデジタルを融合させたどんな改革が必要なのか。実態や今後の展望を聞いた。「セルフレジ」が街中に増えている理由百貨店やアパレルショップ、コンビニエンスストアやスーパーマーケットなど、街中には多くの小売店舗がある。しかし、その多くが現在、人手不足に陥っている。小売業は、「長時間労働」「休日の少なさ」「非正規雇用労働者の多さ」などの要因から人手不足問題が顕著だ。さらに近年、働き手の嗜好も変化している。小売業はこれまで、決まった時間帯や曜日に勤務して、決まった業務をこなすという、固定シフト制かつ業務担当制が一般的だった。しかし最近では、配達サービスに代表されるギ

Sponsored

MORE

sub_top02

アクセンチュアが挑む顧客体験向上プロジェクト。ビジネス×デザイン×テクノロジーの相乗効果とは?

「テクノロジーと人間の創意工夫で、まだ見ぬ未来を実現する」をパーパスに掲げ、企業のビジネス変革を支援するコンサルティング・ITサービス企業、アクセンチュア。 いま多くの業界で市場が飽和状態にある中、企業が顧客から「選ばれ続ける」ためには、タッチポイントなどの狭義の顧客体験を軸としたCX(カスタマーエクスペリエンス)の視点だけでなく、より包括的なBX(ビジネス・オブ・エクスペリエンス)の観点で価値を創造し設計することが大事だという。 大手通信会社のプロジェクトに携わるビジネス コンサルティング本部 シニア・マネジャーの吉本 真也氏とインタラクティブ本部 シニア・マネジャーの高山 さえ子氏に、これからのビジネスにBXが必要な理由やその具体事例を聞いた。これからの時代、ユーザーに選ばれるために必要なことは? 近年、モノのコモディティ化が進んだことで、「企業が良い製品やサービスをリリースすれば選ばれる時代」から、「企業も顧客視点に立ち、顧客とともに創造しなければ選ばれない時代」に変わりつつある。 企業に求められているのは、ウェブサイトやアプリなどのタッチポイントの設計といった局所的な改善施策

Sponsored

MORE

GettyImages-523282434(1)

「消える仕事」で注目されたAI活用。アクセンチュアに聞く「人間とマシンの協働」3つの成功のカギ

近年、企業の慢性的な人材不足が追い風となり、業務の一部を外部企業に委託する「BPO(業務アウトソーシング)」への需要が高まっている。そのBPO業界で、世界売上60億ドル以上、20%を超えるマーケットシェアを占め、圧倒的NO.1の地位を確立しているのが、総合コンサルティング・ITサービスで知られるアクセンチュアだ。同社でBPOを担うオペレーションズ コンサルティング本部は、一般的なBPO から「BPO+DX(執行型DXサービス)」へとビジネスモデルの転換を進めており、デジタル技術の活用による業務改革や人材のリスキリング(スキルの再構築)によってビジネス成果を創出しているのが強み。DX(デジタルトランスフォーメーション)とBPOを掛け合わせたサービスの可能性について、マネジング・ディレクターの鈴木良太氏とマネジャーの清水梨衣氏に話を聞いた。 クライアントとJVを設立「机を並べて業務改革にコミット」クライアントの経営課題解決のために、戦略立案から実行までを一気通貫で支援するアクセンチュア。その中でも、オペレーションズ コンサルティング本部は、企業活動全域を対象に、業務オペレーションを引き受け

Sponsored

MORE

働く人

アクセンチュアが考える「コンサルタントに必要な能力」──全ての本部にデジタル人材を再配置した理由

51カ国、200都市以上の拠点でコンサルティング事業を展開し、世界に50万人以上、日本だけでも1万5000人を超える社員が在籍するアクセンチュア。同社は2020年3月に新しい成長モデルを発表し、合わせて体制変更を行った。これまで領域ごとに分けていた組織を解体し、「ストラテジー&コンサルティング」「インタラクティブ」「テクノロジー」「オペレーションズ」の4組織に再編したかたちだ。なぜ今、新たな組織を打ち出したのか。新しい成長モデル発表の背景にある、アクセンチュアの問題意識とは何なのか。これからの時代に求められるコンサルタントの人物像とは —— 。戦略、経営、デジタル分野のエキスパートを集め、企業の「ストラテジー&コンサルティング」を担うビジネス コンサルティング本部で、マネジング・ディレクターを務める海老原城一氏に聞いた。「特定の業界に詳しい」だけではクライアントのニーズを満たせない「近年、企業が新しい事業をつくり、チャレンジを行うとき、その多くが既存の事業の枠組みに収まらない取り組みになっています」(海老原氏)海老原氏は近年の企業の新規事業の傾向を、こう話す。例えば金融機関に対してコン

Sponsored

MORE

1-1

アクセンチュアがやる仕事は2つ。1つは難しいこと。もう1つは…

コンサルティング業界といえば、企業の課題解決や戦略立案といった責任ある仕事に携われる一方、少数精鋭のメンバーが激務をこなしている印象を持っているかも知れない。しかし、働き方改革が叫ばれる今、個人の能力と長時間労働に頼る時代ではない。生産性を上げ、多様な働き方が実現できる職場環境を整えることが重要となっている。。なかでも、トップランナーとして躍進するのが、総合コンサルティング/ITサービス企業『アクセンチュア』。今回は、コンサルタントとして通信業界やハイテク業界を担当しているエンジニア出身の田邉北斗さん、門馬愛さんに、アクセンチュアでの働き方について聞いた。アクセンチュアだけが面接で最先端技術の話をすることができた——田邉さんは第二新卒で入社されたそうですね。田邉北斗さん(以下、田邉):はい、今年で4年目になります。前職は新卒で入社したベンチャー企業。セキュリティ関係のパッケージソフト開発の仕事で、AIを活用した機能構築、機能拡張を担当していました。1年3カ月勤めて、アクセンチュアに転職しました。——転職の理由を教えてください。田邉:もともと、プログラマーとしての成長を望んでいたのですが

Sponsored

MORE